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「 業績予想 修正 」の検索結果

検索結果 36 件 ( 21 ~ 36) 応答時間:1.851 秒

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発表日 時刻 コード 企業名
07/31 15:00 1950 日本電設工業
2024年3月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表
百万円 2. 配当の状況 年間配当金 第 1 四半期末第 2 四半期末第 3 四半期末期末合計 円銭円銭円銭円銭円銭 2023 年 3 月期 ― ― ― 37.00 37.00 2024 年 3 月期 ― 2024 年 3 月期 ( 予想 ) ― ― 42.00 42.00 ( 注 ) 直近に公表されている配当予想からのの有無 : 無 3. 2024 年 3 月期の連結 (2023 年 4 月 1 日 ~2024 年 3 月 31 日 ) 売上高営業利益経常利益 親会社株主に帰属する 当期純利益 (% 表示は、対前期増減率 ) 1 株当たり 当期純利益 百万円 % 百万円 % 百
04/28 16:00 1950 日本電設工業
2023年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表
配当 3 円 00 銭 3. 2024 年 3 月期の連結 (2023 年 4 月 1 日 ~2024 年 3 月 31 日 ) 売上高営業利益経常利益 親会社株主に帰属する 当期純利益 (% 表示は、対前期増減率 ) 1 株当たり 当期純利益 百万円 % 百万円 % 百万円 % 百万円 % 円銭 通期 192,450 11.8 13,470 39.5 14,410 32.2 9,420 31.4 153.24※ 注記事項 (1) 期中における重要な子会社の異動 ( 連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動 ) : 無 新規 ― 社 ( 社名 ) 、除外 ― 社 ( 社名 ) (2) 会計
02/06 15:09 1950 日本電設工業
四半期報告書-第81期第3四半期(2022/10/01-2022/12/31) 四半期報告書
及び電気設備の設計 等を含んでいる。 なお、2023 年 3 月期の連結 (2022 年 4 月 28 日公表 )は、売上高 1,752 億円 ( 前期比 101%)、経常利益 105 億円 ( 前期比 121%)である。 3/18EDINET 提出書類 日本電設工業株式会社 (E00115) 四半期報告書 (2) 財政状態の状況 資産 当第 3 四半期連結会計期間における資産の残高は、2,297 億 9 百万円 ( 前連結会計年度末は2,577 億 0 百万円 )と なり、279 億 91 百万円減少した。減少した主な要因は、債権の回収に伴い前連結会計年度末に計上した受取手形・完 成
01/31 16:00 1950 日本電設工業
2023年3月期 第3四半期決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表
年 3 月期 172,368 百万円 2. 配当の状況 年間配当金 第 1 四半期末第 2 四半期末第 3 四半期末期末合計 円銭円銭円銭円銭円銭 2022 年 3 月期 ― ― ― 31.00 31.00 2023 年 3 月期 ― ― ― 2023 年 3 月期 ( 予想 ) 34.00 34.00 ( 注 ) 直近に公表されている配当予想からのの有無 : 無 3. 2023 年 3 月期の連結 (2022 年 4 月 1 日 ~2023 年 3 月 31 日 ) 売上高営業利益経常利益 親会社株主に帰属する 当期純利益 (% 表示は、対前期増減率 ) 1 株当たり 当期純利益
11/07 15:03 1950 日本電設工業
四半期報告書-第81期第2四半期(令和4年7月1日-令和4年9月30日) 四半期報告書
期報告書 なお、2023 年 3 月期の連結 (2022 年 4 月 28 日公表 )は、売上高 1,752 億円 ( 前期比 101%)、経常利益 105 億円 ( 前期比 121%)である。 (2) 財政状態の状況 資産 当第 2 四半期連結会計期間における資産の残高は、2,272 億 86 百万円 ( 前連結会計年度末は2,577 億 0 百万円 )と なり、304 億 13 百万円減少した。減少した主な要因は、債権の回収に伴い前連結会計年度末に計上した受取手形・完 成工事未収入金等が減少したことである。 負債 当第 2 四半期連結会計期間における負債の残高は、450 億 31
10/31 16:00 1950 日本電設工業
2023年3月期 第2四半期決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表
2022 年 3 月期 172,368 百万円 2. 配当の状況 年間配当金 第 1 四半期末第 2 四半期末第 3 四半期末期末合計 円銭円銭円銭円銭円銭 2022 年 3 月期 ― ― ― 31.00 31.00 2023 年 3 月期 ― ― 2023 年 3 月期 ( 予想 ) ― 34.00 34.00 ( 注 ) 直近に公表されている配当予想からのの有無 : 無 3. 2023 年 3 月期の連結 (2022 年 4 月 1 日 ~2023 年 3 月 31 日 ) 売上高営業利益経常利益 親会社株主に帰属する 当期純利益 (% 表示は、対前期増減率 ) 1 株当たり
08/04 15:01 1950 日本電設工業
四半期報告書-第81期第1四半期(令和4年4月1日-令和4年6月30日) 四半期報告書
( 前年同四半期比 98%)となっ た。 その他 当第 1 四半期連結累計期間は、連結受注高は4 億 55 百万円 ( 前年同四半期比 95%)となり、連結売上高は5 億 80 百万円 ( 前年同四半期比 96%)となった。 ( 注 )「その他 」の事業には、不動産業及びビル総合管理等の関連事業、ソフトウェアの開発及び電気設備の設計 等を含んでいる。 3/18EDINET 提出書類 日本電設工業株式会社 (E00115) 四半期報告書 なお、2023 年 3 月期の連結 (2022 年 4 月 28 日公表 )は、売上高 1,752 億円 ( 前期比 101%)、経常利益 105 億円
07/29 16:00 1950 日本電設工業
2023年3月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表
172,368 百万円 2. 配当の状況 年間配当金 第 1 四半期末第 2 四半期末第 3 四半期末期末合計 円銭円銭円銭円銭円銭 2022 年 3 月期 ― ― ― 31.00 31.00 2023 年 3 月期 ― 2023 年 3 月期 ( 予想 ) ― ― 34.00 34.00 ( 注 ) 直近に公表されている配当予想からのの有無 : 無 3. 2023 年 3 月期の連結 (2022 年 4 月 1 日 ~2023 年 3 月 31 日 ) 売上高営業利益経常利益 親会社株主に帰属する 当期純利益 (% 表示は、対前期増減率 ) 1 株当たり 当期純利益 百万円 % 百
04/28 15:00 1950 日本電設工業
2022年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表
19,570 △9,402 △2,742 42,041 2. 配当の状況 年間配当金 第 1 四半期末第 2 四半期末第 3 四半期末期末合計 配当金総額 ( 合計 ) 配当性向 ( 連結 ) 純資産 配当率 ( 連結 ) 円銭円銭円銭円銭円銭百万円 % % 2021 年 3 月期 ― ― ― 37.00 37.00 2,276 23.8 1.4 2022 年 3 月期 ― ― ― 31.00 31.00 1,906 36.5 1.1 2023 年 3 月期 ( 予想 ) ― ― ― 34.00 34.00 30.4 3. 2023 年 3 月期の連結 (2022 年 4 月 1 日
02/04 09:31 1950 日本電設工業
四半期報告書-第80期第3四半期(令和3年10月1日-令和3年12月31日) 四半期報告書
( 前年同四半期比 77%)となった。 ( 注 )「その他 」の事業には、不動産業及びビル総合管理等の関連事業、ソフトウェアの開発及び電気設備の設計 等を含んでいる。 なお、2022 年 3 月期の連結 (2021 年 4 月 28 日公表 )は、売上高 1,662 億円、経常利益 70 億円 ( 経常利益率 4.2%)である。 (2) 財政状態の状況 資産 当第 3 四半期連結会計期間における資産の残高は、2,308 億 87 百万円 ( 前連結会計年度末は2,656 億 57 百万円 )と なり、347 億 69 百万円減少した。減少した主な要因は、収益認識会計基準等の適用により、未
01/31 16:00 1950 日本電設工業
2022年3月期 第3四半期決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表
円 2021 年 3 月期 171,540 百万円 2. 配当の状況 年間配当金 第 1 四半期末第 2 四半期末第 3 四半期末期末合計 円銭円銭円銭円銭円銭 2021 年 3 月期 ― ― ― 37.00 37.00 2022 年 3 月期 ― ― ― 2022 年 3 月期 ( 予想 ) 31.00 31.00 ( 注 ) 直近に公表されている配当予想からのの有無 : 無 3. 2022 年 3 月期の連結 (2021 年 4 月 1 日 ~2022 年 3 月 31 日 ) 売上高営業利益経常利益 親会社株主に帰属する 当期純利益 (% 表示は、対前期増減率 ) 1 株当た
11/05 09:38 1950 日本電設工業
四半期報告書-第80期第2四半期(令和3年7月1日-令和3年9月30日) 四半期報告書
基準等の適用前 の連結完成工事高は55 億 72 百万円 ( 前年同四半期比 69%)となっている。 その他 当第 2 四半期連結累計期間は、連結受注高は7 億 48 百万円 ( 前年同四半期比 87%)となり、連結売上高は11 億 52 百万円 ( 前年同四半期比 81%)となった。 ( 注 )「その他 」の事業には、不動産業及びビル総合管理等の関連事業、ソフトウェアの開発及び電気設備の設計 等を含んでいる。 なお、2022 年 3 月期の連結 (2021 年 4 月 28 日公表 )は、売上高 1,662 億円、経常利益 70 億円 ( 経常利益率 4.2%)である。 (2) 財政
10/29 15:00 1950 日本電設工業
2022年3月期 第2四半期決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表
四半期 167,847 百万円 2021 年 3 月期 171,540 百万円 2. 配当の状況 年間配当金 第 1 四半期末第 2 四半期末第 3 四半期末期末合計 円銭円銭円銭円銭円銭 2021 年 3 月期 ― ― ― 37.00 37.00 2022 年 3 月期 ― ― 2022 年 3 月期 ( 予想 ) ― 31.00 31.00 ( 注 ) 直近に公表されている配当予想からのの有無 : 無 3. 2022 年 3 月期の連結 (2021 年 4 月 1 日 ~2022 年 3 月 31 日 ) 売上高営業利益経常利益 親会社株主に帰属する 当期純利益 (% 表示は
08/05 09:22 1950 日本電設工業
四半期報告書-第80期第1四半期(令和3年4月1日-令和3年6月30日) 四半期報告書
合管理等の関連事業、ソフトウェアの開発及び電気設備の設計 等を含んでいる。 なお、2022 年 3 月期の連結 (2021 年 4 月 28 日公表 )は、売上高 1,662 億円、経常利益 70 億円 ( 経常利益率 4.2%)である。 (2) 財政状態の状況 資産 当第 1 四半期連結会計期間における資産の残高は、2,311 億 5 百万円 ( 前連結会計年度末は2,656 億 57 百万円 )と なり、345 億 51 百万円減少した。減少した主な要因は、収益認識会計基準等の適用により、未成工事支出金等が減少 したほか、債権の回収に伴い前連結会計年度末に計上した受取手形・完成工事
07/30 16:00 1950 日本電設工業
2022年3月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表
. 配当の状況 年間配当金 第 1 四半期末第 2 四半期末第 3 四半期末期末合計 円銭円銭円銭円銭円銭 2021 年 3 月期 ― ― ― 37.00 37.00 2022 年 3 月期 ― 2022 年 3 月期 ( 予想 ) ― ― 31.00 31.00 ( 注 ) 直近に公表されている配当予想からのの有無 : 無 3. 2022 年 3 月期の連結 (2021 年 4 月 1 日 ~2022 年 3 月 31 日 ) 売上高営業利益経常利益 親会社株主に帰属する 当期純利益 (% 表示は、対前期増減率 ) 1 株当たり当期 純利益 百万円 % 百万円 % 百万円 % 百
06/25 11:59 1950 日本電設工業
有価証券報告書-第79期(令和2年4月1日-令和3年3月31日) 有価証券報告書
ヶ年経営計画 2018」の最終年度である2021 年 3 月期は、各鉄道事業者をはじめとした顧客がコロナ 禍の影響を受け厳しい経営状況に直面し、設備投資の抑制や発注時期の延期等により、当社グループにとっても厳 しい経営環境であった。このような状況の中で、業績の確保に向けて鋭意努力した結果、売上高、経常利益、親会 社株主に帰属する当期純利益とも2020 年 9 月 14 日に公表したを上回った。 部門別の経営成績の分析・検討内容は次のとおりである。 鉄道電気工事部門 連結受注工事高は、各鉄道事業者の工事抑制、東京オリンピック・パラリンピック関連工事の収束及び前連結 会計年度に受注した北陸